柱状改良工法は、円柱状に地盤を固めた改良杭によって建物を支える地盤改良工事です。
深層混合処理工法とも呼ばれ、住宅などの小規模建築物から、中層マンションや工場などの中規模建築物まで適用できる、もっとも一般的な工法です。
軟弱地盤の深さが地中2～8mの場合に用いられます。地中に直径60cmほどの穴を良好な地盤まで掘り、現地の土とセメント系固化材を攪拌して、地盤内に柱状の補強体を築き強化します。

-施工深度
深さ8m程度まで施工可能
-適用建築物
地上3階以下、高さ13m以下の建物で、軒高が9m以下、延べ面積500平米以下の小規模建物や、中規模建築物
-改良径
400～1,200mm

-メリット
①比較的、小型の重機でも施工可能です。
②地盤の強度によっては、軸の直径が大きく、杭周面の摩擦抵抗力が高い特性から、固い層に達しなくても施工できる場合があります。

天然砕石パイル工法は、硬化剤を一切使用しない地盤改良工事です。地盤に直径400㎜程度の孔を掘り、その孔に砕石を詰め込み、直径450㎜程度の石柱を形成して地盤の支持力を高めていきます。
天然素材のみを使っているため人・環境に優しい工法となります。また、硬化剤などを一切使用していないにもかかわらず、軟弱地盤にも適応可能で地震にも強い工法となります。

-施工深度
最大深さ6.5ｍ(補強体は1.0ｍ～6.5ｍ)
-適用建築物
地上3階以下、建築物の高さ13ｍ以下、延べ面積1500㎡以下（平屋に限り3000㎡以下、長期接地圧150kN/㎡以下の構造物
-直径
Φ400ｍｍ，Φ450ｍｍ，Φ550ｍｍ

-メリット
①地震時の衝撃に強い
　現地盤と砕石パイルで複合的に建物を支えます
②液状化防止法
　ドレーン効果（排水効果）により水圧を逃がすため、液状化現象を低減できます
③無公害工法
地下水の多い地盤、セメントの固まりにくい有機質の地盤、六価クロムが出てくる火山灰の地盤でも施工可能です

地盤の支持層まで鋼管杭を回転圧入し、建物の荷重を強固な地盤に伝えることで、支持力の確保及び沈下の抑制を測る工法です。
支持層が深い軟弱地盤、掘削するのが難しい硬質地盤、崖地条例や不同沈下を起こした地盤などにも対応可能です。
また、セメント系硬化剤を使用しないため、周辺土壌への悪影響を抑えられます。

-施工深度
地中30m程度まで施工可能

-メリット
①設計に応じて長さ、外形、板厚などさまざまなタイプの鋼管杭を用意できる
②鋼管杭は強度が高い上、曲げモーメントやせん断耐力にも強く耐震効果が高いといわれています。
③小型での重機による施工が可能なため、短期間かつ低コストでの施工が可能

円錐型掘削ヘッドを装着した掘削ロッドで、地盤を側方に押し広げながら支持深度まで掘削し、セメントミルクと置換することにより杭状柱体を築造する工法です。
柱状改良より杭は細いですが、杭一本当たりの強度は約3倍もあります。
セメントミルクと地盤を攪拌混合しないため、抗状柱体の品質は土質の影響を受ず、腐植土があっても施工可能です。

-施工深度
施工地盤面から10m
-適用建築物
地上3階以下、高さ13m以下、軒高9m以下、延べ面積1500㎡以下の条件を満たした小規模建築物、および、土間スラブ
-直径
20cm

-メリット
①ストレートロッドには排土機構がないため、発生残土がほとんど発生しません
②どんな地盤でも高強度、高品質を安定して発揮します
③残土の掘削、搬送、現地の土との攪拌などが不要なため、短期間で施工が可能です。

基礎下の重い土を取り除き、そこに軽いEPS(発砲ポリスチレン)の《ジオフォーム》を入れ、軟弱地盤にかかる建物重量を軽くして沈下を抑える工法となります。
地盤とのバランスを取り、建物がが傾いて沈む不同沈下を防ぐことができるため、支持層の深い超軟弱地盤でも安心です。
また、緩衝材である《ジオフォーム》が、｢交通振動、工場の機械振動による揺れを弱め｣、｢地震の揺れを反射･吸収し｣、衝撃を弱めて基礎コンクリートに伝えますので、建物に伝わる揺れが低減します。

-《ジオフォーム》とは
ポリスチレンビーズを型内発泡法によって製造する発泡スチロール（EPS＝Expanded Poly-Styrol）で、2.0×1.0×0.5ｍの直方体を標準品としています。
-適用建築物
建物重量67kN/㎡以内の建物(木造～RC3階・鉄骨4階建て程度)

-メリット
①不同沈下だけでなく、地震・液状化にも有効です
②線路脇や交通量の多い道路沿い、近くに工場がある建物の振動対策に効果があります
③断熱効果もある《ジオフォーム》を地盤に敷設することで、基礎からの熱損失が大幅に軽減されます